耐震等級はどうとらえれば良いの?地震に強い住宅とは?

このところ大きな地震の被害が続き、耐震等級が気になりますね。
私たちが自分の住む家の安全性を確保するときには、どの程度の耐震性能を持った家を選べば良いのでしょうか。
耐震等級や、実際の耐震性能についてお話しましょう。

■耐震等級は3級が最も上位等級

耐震等級は1級から3級までの等級を使ってあらわされますが、3級が最も上位等級となります。
・3級:建築基準法レベルの1.5倍の耐震性をもつ。病院や消防など災害時に拠点となる場所に適用。
・2級:建築基準法レベルの1.25倍の耐震性をもつ。学校や公民館など避難所に指定される場所に適用。
・1級:建築基準法レベルの耐震性をもつ。一般的な建物。
2階建て以下の木造建築では、構造計算を行わず、必要壁量、必要床倍率、継ぎ手などの条件を満たしていることで等級に当てはめることが出来ます。
主に構造計算はコストが大きくなるので、図面上で等級の条件を満たしているかで判断されることが多いのです。

■地震に強い住宅とは?

① 基礎がしっかりしていること。
② 屋根が軽く重心のバランスが取れていること。
③ 重心の偏り(偏心率)が小さいこと。
④ 地震や風圧でかかる力を分散できる構造を持っている。
⑤ 梁に骨太の升目構造を使い強度を増す。
坪単価を下げるには、内部構造の骨組みに使う部材を最低限の量に抑えたり、価格の安いものにしたりします。
耐震強度をあげるということは、コストアップを覚悟しなければいけませんから、建築基準法レベルで手を打つのか、一歩進んだ工法を選ぶのか悩ましいところではあります。
ただ、住宅ローン減税も関係してきますから、相談したときに優良住宅の資格をクリアできる水準を検討したいところです。
建築基準法レベルよりもワンランク上の基準を設定できる住宅である必要があるのです。

■耐震等級・耐震強度を確保するために

具体的には、パネル工法、水平剛性の確保、剛床工法、太い梁材、グランドスラブ基礎といった施工が出来る業者を選ぶことがポイントです。
長期優良住宅として基準の中には、耐震等級2以上に相当する地震強度であることが盛り込まれています。
コストが少し上がりますが、その分税制やフラット35での金利が優遇されるなどお得な面があるので、上手く利用してより良い品質の住宅を持つ方が、安全面からいっても安心ですね。
地元密着で地域の事情に詳しい業者なら、地盤の特徴にも詳しく、より良いサポートをしてくれるでしょう。